コロナ感染拡大の影響で急激に普及したテレワーク。
テレビや新聞で「テレワーク」「在宅勤務」という文字を見ない日がないほど、
多様な働き方の選択肢として定着する傾向がみられています。

これは日本だけでなく世界も同じ。
フィンランドでは今年１月から労働時間の半分以上を好きな場所で働くことを認める法律が施行され、
ドイツでは在宅勤務権の法整備に向けた動きもみられます。
日本ではテレワークを現状維持もしくは増やしたいと答えた人が約９割とのアンケート結果も。（*1）
ニューノーマル（新常態）な働き方、テレワークにますます期待が高まっています。

*１　日経新聞社による2020年9月23日～24日日経電子版アンケート実施結果／１万266件の回答／2020年10月7日号

一方で、在宅勤務などのテレワークを行う企業が一気に増加する中、
腰痛や肩こり、眼精疲労など健康課題の増加が問題視されています。

産業医の育成を行う産業医科大学と、腰痛や肩こり対策のサービスを提供する
（株）バックテックの共同研究チームによる調査（*2）の結果、4～5月の緊急事態宣言の前後で、
肩こり（宣言前：37%→宣言中：42％）や目が疲れる（25%→37％）、そして腰痛（16%→29％）などの
悩みを持つ人が、宣言期間中に増えていたことが分かりました。

腰痛や肩こりなど、労働生産性にも大きく健康影響がある状況は、在宅時の環境要因（=住環境）の関わりも大きく、インテリアによる改善の必要性が生じています。

*2　産業医科大学と株式会社バックテックによる共同研究 「コロナ禍による健康課題の変化」

では、テレワークに必要な環境とはどのようなものでしょうか？

今までは家族のくつろぎの場であった住まいが仕事場にもなる。
仕事とプライベート（職業生活と日常生活）、どちらにとっても「快適な環境」になるよう計画するためには、見た目と健康の両方に配慮したインテリアの視点（アクティブ・ケア）が重要です。

そこで、テレワーク下における「アクティブ・ケア」の一環として、
働く方の健康を守り、快適な作業環境実現のために、
オンラインによる「テレ―ワーク環境インテリアアドバイス」サービスがスタートいたしました。

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